オンラインパチンコは違法ではありません

2024年2月5日

オンラインパチンコは違法ではありません。（オンラインパチスロ含む）

では、なぜオンラインパチンコは違法ではないと言えるのかというと、日本刑法にオンラインギャンブル（オンラインパチンコ、オンラインカジノ、オンラインポーカーなどの総称）を取締まる法律がないのが１点。

そして、日本刑法は罪刑法定主義が原則ですから、賭博罪で取締まろうとしてはいけないのが１点。

最後に、日本国憲法第三十一条『何人も、法律の定める手続によらなければ、その生命若しくは自由を奪はれ、又はその他の刑罰を科せられない。』と明記されいるのが１点。

この３つは、オンラインパチンコを含むすべてのオンラインギャンブルで遊んでも、違法ではないことを裏付ける証拠であり、特に３つ目の日本国憲法第三十一条は、刑罰を科せられないとまで断言しています。

ただし、違法になる遊び方も存在するのも事実です。

この記事では、違法になる遊び方と、違法にならず安全で安心してプレイできる遊び方の両者について解説していきますので、この記事を読み終えれば違法なのか違法ではないのかの違いが理解できるようになります。

では早速説明をして行きます。

違法になるオンラインパチンコの遊び方

違法になるオンラインパチンコの遊び方ですが、

は、違法になるオンラインパチンコの遊び方になります。

この遊び方は、喫茶店などのビデオポーカーゲームで賭博をして逮捕されるパターンと同じです。

オンラインパチンコそのものは違法ではないんですが、オンラインパチンコを利用して店内でお金のやり取りをすると、その店内が賭場とみなされ逮捕されてしまうということです。

ですので、ネットカフェに限らず喫茶店であれどこの店であれ、その店名義のアカウントでログインしてお金を店内でやり取りするとアウトです。

違法にならないオンラインパチンコの遊び方

違法にならないオンラインパチンコの遊び方は、

は、違法にならないオンラインパチンコの遊び方となります。

では、なぜオンラインパチンコでお金のやり取りをしてるのに違法にならないのかというと、海外でオンラインギャンブルが合法化されてる国や地域で海外企業がオンラインパチンコを運営しているからです。

例えばですが、私たち日本人がアメリカのラスベガスにあるカジノでギャンブルをしたとしても、日本の警察に逮捕されることもないし、賭博罪で有罪判決が下されることもありません。

これは、日本国外でのギャンブルであり、賭博罪が国外犯に含まれないからです。

賭博罪について

この項目では、賭博罪について説明します。

賭博罪は賭場の開帳者を取締まることを主とした罪であり、賭場の開帳者と賭博客を同時に逮捕することで成立する罪です。

つまり、海外で合法的に運営しているオンラインパチンコ業者を日本の警察が摘発することは不可能であり、主となる賭場の開帳者を逮捕すらできないのになぜ賭博客だけを逮捕できるのか？という問題があります。

またこの件に関しては、既に法廷で不起訴処分の判例が存在しています。

これは何を意味しているのかというと、オンラインパチンコで遊んでもお咎めなしということを裁判で認められたということです。

前述した、違法になる遊び方をすればもちろん逮捕されますし有罪判決が下されるでしょうけど、自分のスマホを使い自分のアカウントで遊ぶ限りは安心して遊ぶことができます。

なぜ政治家や警察はオンラインギャンブルを違法と言うのか？

最後に、私個人の考えを述べます。

なぜ政治家や警察はオンラインギャンブルを違法と言うのか？という疑問があります。

今から述べる内容は、あくまで私の個人的な意見ですので鵜呑みにはしないでください。あくまで私はこう思うということを述べます。

まず、政治家や警察が利権を寄こせと暗に言ってるのではないか？と思ってます。パチンコ業界は政治家が関与することで合法的に経営しています。

つまりこれらの組織はオンラインギャンブル業界に対して、『わかってるよな？俺らに袖の下をくれるのなら口をきいてやってもええんやで？』って言ってると思うんですよ。

それが、オンラインカジノは違法ですとか、オンラインパチンコは違法ですなどの言葉の裏に隠されている本当の意味だと俺は思っています。

そもそも、日本刑法は罪刑法定主義を原則としており、類推解釈は禁止されているので、オンラインギャンブルは賭博だからという理由で賭博罪で逮捕するのは日本国憲法第三十一条が禁止してるんですよね。

付け加えると、国連が『日本国内ではパチンコ業界が存在しているのにオンラインギャンブルを認めないことは貿易不均衡だ』と指摘すれば、認めざるを得ない事態になるかもしれません。

このように広い知見で物事を見ると、政治家や警察は何を戯言を言ってるんだろう？と思います。

オンラインギャンブルを違法だと言うくらいなら、オンラインギャンブルで遊ぶことを罪と定め、その罪に対してどのような罰を科するのかを法で定めればいいだけなんですよ。

政治家や警察が一番法律について理解してるくせに、それはしないってことは、『利権を寄こせ』っていう裏の意味でオンラインギャンブル業界を恫喝してるのかな？って思うのが当然の成り行きです。

あんまり違法違法と騒ぎ立てると、今度はオンラインギャンブル業者が国連を通して貿易不均衡を指摘してくる可能性もあるわけです。そうなれば逆に政治家や警察がごめんなさいしないといけなくなりますからね。

それはそれで見てみたい光景ではありますが。

以上のことから、オンラインパチンコを含むオンラインギャンブルは安心して遊べるギャンブルコンテンツだと言えます。

しかも、オンラインギャンブルで遊んでも日本国憲法第三十一条があなたの安全を保障してくれているのですから、これ以上の安心安全は存在しないと言えるでしょう。

まとめ

オンラインパチンコを含むオンラインギャンブルで遊ぶ場合は、自分のスマホ・タブレット・パソコンなどのデバイスを利用し、自分のアカウントで入金を行い、賭けを行い、出金を行う事。

他人名義のアカウントでは絶対に遊ばない事。

賭博罪は、賭場の開帳者と賭博客を同時に摘発することで成立する罪であり、片方だけを逮捕することはできない事。

既に不起訴判決が出ており、自分のスマホ・タブレット・パソコン等のデバイスを利用し、自分のアカウントでプレイする限りは逮捕される可能性は極めて低い事。（警察が権力濫用する可能性を考慮して低いと表現）

以上で、オンラインパチンコは違法ではないという解説を終わります。

参考文献

日本国憲法

麻雀プロ弁護士津田岳宏のブログ